イズミシステムの BIMソリューション

BIMソフトは様々なものがございますが、イズミシステムでは「Revit」を、AECパートナーであるAutodesk社様と共に推奨しております。BIMの理想とされる、企画からFMまで、多数のステークホルダーと情報を共有できる「Revit」は、建築・構造・設備のデータ連携により1本の軸となるシステムであり、また、それを補完する豊富なアプリケーションがあります。現在の建設業界の課題解決を実現する可能性を持つ、数少ないソリューションシステムです。弊社では、MEPをご利用いただけるためのサポートを、Revitと親和性の高い効率化ソフトを軸に提供してまいります。

利用者支援

RevitMEPスクール

書籍販売

BIM導入コンサル

効率化ソフトの 提供

SeACD for Revit

STABRO for Revit

M-draw for Revit

コンソーシアム等 への参加

RUG

BIMライブラリ技術研究組合

buildingSMART Japan

受託開発・共同開発 受託開発
共同開発

Dynamo開発

Revitアドオンソフト開発

その他共同開発

BIMとは

BIMとは、Building Information Modeling(ビルディング インフォメーション モデリング)の略称で、コンピューター上に作成した3次元の建物のデジタルモデルに、コストや仕上げ、管理情報などの属性データを追加した建築物のデータベースを、建築の設計、施工から維持管理までのあらゆる工程で情報活用を行うためのソリューションであり、また、それにより変化する建築の新しいワークフローです。BIMを実現するソフトを使って3次元モデルを作成し、設計から施工、維持管理に至るまで建築ライフサイクル全体でモデルに蓄積された情報を活用することで、建築ビジネスの業務を効率化し、建築デザインにイノベーションを起こす画期的なワークフローです。

利用者支援

Revit MEPを始めるためのコンテンツを提供します

Revit MEPをご検討されている方向けのコンテンツになります。今年開校した、「ATC 設備設計Revitスクール(導入編)」は、Revitを操作されたことのない方に向けてカリキュラムを作成しておりますので教育の時間が中々取れない方にもお勧めさせて頂いております。8月に販売を開始したRevit2019のガイドブックであるASCENT「Revitマニュアル(建築・構造・設備)日本語版」など、RevitMEPのトータルソリューションの一環として、BIMをスタートするためのコンテンツを提供してまいります。

効率化ソフトの提供

Revit MEPアドオンソフトで、 効率化を実現

弊社のBIMソリューションの中で軸となるコンテンツです。BIM(Building Information Modeling)上での技術計算ソフト、建築設備系のBIMソフトウェアの第一人者として積極的に開発しており、Autodesk社のAECパートナーとして登録されています。機器表作成を効率化する「SeACD for Revit」、Revitの室情報を自動で読み込む負荷計算ソフト「STABRO for Revit」、省エネ適判において、法改正で負担の増えた設計者様の作業を効率化する「M-draw for Revit(開発中)」がございます。SeACD for Revitは、現在β版を無料リリースしております。実際にご体験頂き、ご要望やご感想を頂ければ幸いです。

受託開発・共同開発

お客様の課題解決を目指して

弊社のBIMソリューションの中で軸となるのはアドオンソフトになりますが、設計者様固有のワークフローに弊社開発のソフトをよりFITさせたい、一からシステムを構築したいというご要望も頂いております。開設以来30年、建築設備関連の受託開発を専門におこない、リピートのご依頼もたくさんいただいております。初期開発においては、最も重要な省力化機能(骨格)に絞った開発を大切にしています。バージョンアップにも柔軟に対応し、維持費の抑制と更なる作業効率の向上に貢献します。BIMやビジュアルプログラミングソフトとの連携ツールの開発、海外版の作成、クラウド・AIを利用したツール等のニーズにもお答えします。

コンソーシアムへの参加等

未来を見据えて、歩みを進めます

Autodesk社のAECパートナーとして登録頂いておりますが、そのほかにもRUG、BIMライブラリ技術研究組合、buildingSMART Japanなどの研究会、コンソーシアムに参加させて頂いております。RUG(Revit user group)の活動では、建築、設備、構造各分野の情報連携の血栓となるミッシングリンクの解消に向けて、微力ながら活動に参加させて頂いております。今後とも、業界の未来を見据えて課題解決の機会を頂き、先端の情報に触れながら、ソリューションの推進を図ってまいります。

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